当社は、9月9日(木)よりプライベートブランド(PB)商品を含む自社開発の食品及び当社取扱の農産物について、「遺伝子組み換え」に関する情報をより分かりやすく表示し、お客さまのお買物に必要な情報をお客さまの立場で積極的に開示してまいります。

現在、「遺伝子組み換え」食品に対するさまざまな見解や情報が、既にあらゆるメディアの報道等を通じてお客さまに提供されています。
　 しかしながら、各々の商品に関しては情報の提供が進んでおらず、「遺伝子組み換え」食品の情報開示ならびに分かりやすい表示を求める声が急速に高まっています。
　 当社は、お客さまのお買物に必要な情報で、現在提供しうる情報を積極的に明示していくことが小売業の使命であると考え、PB食品から順次、「遺伝子組み換え」情報の自主的な表示をおこないます。

「遺伝子組み換え」食品の表示については、改正JAS法(農林物資の規格化及び品質表示の適正化に関する法律)の施行に際して、指定の30食品に対する「遺伝子組み換え」情報の表示が検討されており、当社は、先ずこの30食品を対象に、PB商品を含む自社開発商品及び当社取扱の農産物について、「遺伝子組み換え」情報を明示してまいります。
　 表示の方法については、該当する商品に対する「遺伝子組み換え」原材料の使用状況に応じて、「遺伝子組み換えではありません」「主な原材料の○○は遺伝子組み換えではありません。その他の原材料・添付品への遺伝子組み換え原材料が含まれている可能性があります」「遺伝子組み換え原材料が含まれている可能性があります」と店頭表示してまいります。

　当社は、これまでにも、お客さまへの商品にかかわる情報を積極的に明示してまいりました。例えば、急激な円高による輸入食品の激増を背景とした産地表示や品名表示の実践を求める声が高まる中、いち早く、産地・品名表示はもとより商品に係わる様々な情報を明らかにしてまいりました。
　また、93年2月には、農水省の「有機農産物等にかかわる青果物等特別表示ガイドライン」に準拠した表示を業界にさきがけ導入し、有機農産物等の「グリーンアイ」ブランドとして発売。
　98年春には、「グリーンアイ」ブランドを加工食品や畜産品まで含めた食品全般に拡大し、農薬や化学肥料、成長ホルモン等の使用度合いに応じて3段階の自主基準を設け、お客さまへの情報発信に努めてまいりました。
　さらに、果物の糖度表示やTV番組・CMで話題の商品、新製品情報の迅速な提供に加え、地域固有の食習慣や料理メニュー情報の提案など、お客さまの購買選択の一助となる情報提供の充実にも努めております。

　なお、当社は「ナショナルブランド(NB)」食品の「遺伝子組み換え」情報の開示について、メーカー各社さまに対して、積極的な協力を呼びかけてまいります。