もともと地元で細々と生産されてきた伝統野菜は、全国的な知名度を誇る京野菜や加賀野菜などは例外的であり、大半は流通や消費が限られているのが実情だ。また、一言で伝統野菜といっても、生産開始が中世に遡るものもあれば、戦後に誕生したものもあるなど、何をもって伝統野菜とするかは各地バラバラで、定義は実に曖昧である。しかし、曖昧であるからこそ様々な取組みが可能という側面もあり、地域活性化の救世主となる可能性も秘めている。また、地域の特性を活かしながら生産され続けてきた伝統野菜は、生物多様性とも密接に関係している。筆者はそうした伝統野菜の可能性や実情を様々な観点から検討した「伝統野菜の今」（清水弘文堂書房）を2015年7月に上梓した。その中身について紹介する。

2013年、6月に富士山が世界文化遺産に登録されたのに続き、12月には和食が世界無形遺産に登録され、大きなニュースとなった。一方で、和食の登録を決定づけた提案理由についてはほとんど知られていないのではないか。

ユネスコに提出した申請書では、提案理由を以下のように述べている：

「和食」は、四季や地理的な多様性による「新鮮で多様な食材の使用」、「自然の美しさを表した盛りつけ」などといった特色を有しており、日本人が基礎としている「自然の尊重」という精神にのっとり、正月や田植え、収穫祭のような年中行事と密接に関係し、家族や地域コミュニティのメンバーとの結びつきを強めるという社会的慣習である

このように、単に料理そのもの、或いは盛り付けや飾り付けの技とか健康面での効用というよりも、四季や自然との関係、正月といった文化やコミュニティの行事のなかでの位置づけを強調している。従って、それぞれの地域の風土や景観のなかで、人の営みやコミュニティが自然と織りなしてきた文化としての価値を認められての登録であった。実はこの登録理由は、生物多様性がなぜ大切なのかという議論にも関係する。生物多様性も、単に多様な生き物がいればいいというものではなく、地域の風土で培われてきた生き物と、人の営みとのインターアクションが重要となる。

世界遺産登録の提案書には、和食を誰が守っていくのかという点についても触れているが、「草の根グループや学校の教員、料理のインストラクターも、フォーマル及びノンフォーマルな教育や実践を通じ、知識及び技術の伝承を担っている」と、フォーマル、インフォーマルという両方を含める形を取り、戦略的か無自覚か、曖昧にしている。しかし、フォーマルな登録がなされ、守っていく義務が課されたことで、逆説的に、どの時期、どの地域、どの範囲のものを守り、維持していくのかといった議論が今後は欠かせなくなっている。

世界遺産に限らず、地域ブランドの登録商標、地理的な産地証明といった制度の側は、「曖昧さ」「いい加減さ」といったゆらぎをなるべく少なくすべきと考えている。例えば、産地証明であれば、はっきりと地理的に区分したエリアのなかで生産されているものを登録し、追跡ができるようにしたい。ところが、実際には、エリアを曖昧にすることで参加できる生産者を多く確保しようとするケースもあれば、行政や農業団体が設定した区分ではエリアが実情より広すぎるとか途中で切れてしまうケースもままある。また、2015年6月に日本でも導入された「地理的表示の保護」の制度では、地理的な区分に加えて、品質、製造方法、祭事など使われる場面などの特定にも踏み込んで登録が行われる可能性が議論されている。なるべく客観的に測れる成分で登録の線引きをしたいのが制度側の論理となるだろうが、伝統野菜などではエリアから、製造方法、味や品質まで、客観的に線引きできるのかどうか疑問があり、伝統野菜の成り立ち、実情から必然的に生じるゆらぎに対して、制度の側も歩み寄る必要がありそうだ。

ユネスコの世界遺産の他に、国際連合食糧農業機関(FAO)が環境や生物多様性を損なわない伝統的農業や農村文化の保全を目的として創設した世界農業遺産という制度があるが、2011年に「能登の里山里海」が登録された際、登録された後にこそ、派手でなくても遺産としてしっかりと残す覚悟と手立てが必要であるとの声が数多く聞かれた。メディアも含め「登録」をゴールにしがちであるが、登録後の日常、営みこそが遺産となっていくことを忘れてはならないだろう。

なぜ、今、伝統野菜に注目が集まるのか。農作物の大量生産ないしグローバル化への反発や不安なども根底にありそうだ。かつては高付加価値の特別だった商品がありふれた日用品へと変化してしまうことを「コモディティ化」と呼ぶが、大量生産の「コモディティ化」した野菜に飽き足らず、個性とかストーリーがあることを期待される伝統野菜。2013年に和食の世界無形文化遺産登録とも相まって、何か誇りを与え、感情的に訴えるものとして脚光を浴びている側面もありそうだ。

生物多様性の議論では、伝統野菜を含めた農作物の多様性を遺伝資源として扱い、商品としての農作物とは別の意味で、世界的に熱い視線が注がれている。遺伝資源の利益の配分を巡っては国家間で激しい論争が展開されているが、その一方で世界中から集めた種子を次々と北極圏の貯蔵庫に持ち込み、何か植物の疫病や気候の変化が起きた場合の備えの遺伝資源として保管する、「ノアの方舟」とも称せられるプロジェクトも進行している。

また、このままでは大量生産の波にのまれて消えてしまうかもしれない地域固有の在来品種や伝統的な加工食品を「味の箱舟」として認定し、地域の食の多様性を守るプロジェクトが国際的に展開実施されており、日本でも2014年現在、32品目が認定されている。グローバリゼーションや標準化に対抗する運動の一環であるが、やはり生物多様性の保全にもつながるプロジェクトとされている。

実際に伝統野菜を販売している場では、「何かスト―リーがあるはず」という期待とノスタルジアを満たすために、逆に伝統野菜というフレームを生み出している側面も窺える。勿論、地元の伝統野菜をつないでいくことを、何か利益や権限を得るためではなく、責任として捉え、細々とでも何とかつないでいる事例も多くあるが、伝統野菜という物語性ある作物を探し、或いは創造して販売している商業的な色彩の強い事例も相次いでいる。いずれ、「どの伝統野菜が本物か」という論争や小競り合いが本格化することさえも予測される。

しかし、問うべきは、どの伝統野菜が本物で、どの伝統野菜が虚構なのかということではない。むしろ、なぜ、そこまで日本の消費者がストーリーを求めているのかという点だ。伝統という響きは、忙しなく駆け上がってきた「今、ここで」という喧噪から離れようとする、「いつか、どこかで」という憧れをもたらしているのかもしれない。そこで地域性やストーリー性を感じさせる伝統野菜に多くの人々の期待が高まり、伝統野菜の人気を後押しした面もあろう。ところが、伝統野菜の現場は、消費者がその語感から当初期待するほど牧歌性は帯びていない現実もあり、いまや、自家消費のため、後世のために続けていく従来の路線に加え、都市部での富裕層への販売を目指す路線も可能となっている。極端なことをいえば、自由貿易を通じてグローバル化の路線でさえも可能となるだろう。

しかし、伝統野菜を通して問うべきは、それが本物であるかどうかでもないように、その消費がどうあるべきかでもない。なぜ伝統野菜が自分にとって大切なのか、どのような農業、どのような社会を形作っていきたいのか、自らを問うことができるかどうかである。いま、伝統野菜に帰る場を求める力が、消費だけではなく、自らの価値を問うものへと脱皮ができるのかの分岐点でもある。

その同じ場所、同じアングルで対比した写真が右下です。昭和40年代から始まった「琵琶湖総合開発」は琵琶湖を多目的ダムのように活用する水資源開発でもありました。琵琶湖水位を人工的に操作するため、琵琶湖と水田の間に堤防や水門をつくり、魚の通路を斜断してしまいました。その上、水田は用水と排水を分離して圃場（ほじょう）整備がなされ、この幸津川地区では、用水路は地下に埋め込まれ、水道のようにバルブで供給することになりました。排水路はあるものの、魚が琵琶湖から水田にあがる環境は完全に破壊されてしまいました。

私自身1970年代にアメリカに留学し、「自然の所有・利用」研究に着目し、帰国後、琵琶湖辺の土地・水・生き物利用の伝統的知識を調査してきました。その結果わかったのは、土地は個人所有ですが、水は地域共有資源であり、集落毎に共同管理をされてきた伝統が今に引き継がれていること、また水田の魚類は、個別の水田所有者のものではなく「つかんだもの勝ち」という“制限のない共有資源”として認識されている地域が多いこともわかりました。ここには土地の所有にかかわらず、誰もがおかずを確保して生活を維持するといういわば生活の必要性を求め、「多様な生態系」に根差した地域社会での「弱者保護・弱者共存」の思想が隠されていたことも見えてきました。つまり、土地・水・生き物、それぞれに所有と利用が「重層的に利用・管理」されていたのです。おかずとしての価値がないメダカやホタルなどの生き物は子どもたちの遊びの対象として重要な意味がありました。このような日本の農村の水や魚利用の文化的伝統が、村落共同体として維持され、産土神（うぶすながみ）の神社信仰にもつながっていました。生物の多様性が文化の多様性を維持していたわけです。

農業の近代化の掛け声の元、圃場整備がすすみ、農薬や化学肥料を大量に投下して、稲作の生産性だけをあげる「稲作単一化」の中で、水田の魚は邪魔者になってきました。魚も農薬と共存できず、水田や水路から魚類などの生き物が姿を消しはじめました。

1992年のリオデジャネイロ環境会議でにわかに国際的議論となってきた生物多様性概念ですが、日本が条約を批准し最初の国家戦略をだしたのが1995年（平成7年）でした。この戦略をみて、私自身はかなりの違和感をもちました。それはアメリカ的な自然保護論が中心で、下の図でいうと「人間社会・文化　対　自然」という対立型社会モデルが基本であったからです。琵琶湖辺の水田農村での「生物の多様性が文化の多様性を担保」している状況などを詳しく調べてきた私自身は、その違和感を環境省や文化庁の委員会などで強く主張し、下の「重なり型社会モデル」に基づく国家戦力の必要性を強く訴えました。私以外にも、日本での人類学・民俗学・環境社会学などの研究蓄積が増えるに従い、2002年（平成14年）の新・国家戦略では、日本の文化の多様性は生物の多様性により維持・発展し、両者の共生関係こそ日本的自然観のエッセンスであることが明示的に示されました。琵琶湖辺の西の湖周辺のヨシ帯地域が第一号に指定された「重要文化的景観」もこの重なり型社会モデルの文化庁バージョンともいえます。

2006年の知事就任後、私自身、琵琶湖にかかわる「水の宝」を発掘するように文化財保護課に担当者を置き、数年以上かけて100項目の「水の宝」を指定し、その宝にストーリー性をもたせる政策を進めてきました。結果、「祈りと暮らしの水遺産」として、2015年に日本遺産に認定されました。琵琶湖の生物の多様性がフナズシに代表される伝統的な食文化を育み、結果として地域の人たちの誇りの源泉となり、また観光資源としても価値づけがなされたことになります。2017年には、琵琶湖全体をフィールドとする「ぐるっと水の文化フェア」が開催される予定で、自然と人間社会が重なりあう環境共生モデルは、日本人以上に海外の人たちから注目されることが期待されます。